沿革

太平洋戦争後の復興が進み始めた1953（昭和28）年3月、創業者・山本晴敏は「山本ビニール株式会社」を設立。ビニール生地の販売および加工製品の製造・販売を開始しました。

当時、日本市場に登場したばかりのビニールは将来性の高い新素材として注目されており、事業は順調に拡大していきました。原反の卸売にとどまらず、自社ブランドの加工製品の製造へと展開したことが、後の技術志向型経営の基盤となりました。

その中で、ビニール生地の溶着に用いられていた当時の先端技術であった「高周波ウェルダー」に着目。高周波による加熱溶着は、強度や美観に優れ、工程の省力化を実現する画期的な技術であり、山本ビニターが高周波・マイクロ波加熱装置メーカーとして歩み出す原点となりました。

創業期に着手した高周波技術の研究・開発は着実に成果を上げ、高周波機器事業はビニール製品事業と並ぶ中核事業へと成長していきました。高周波機械ブランド「ビニター」の優位性が業界で広く認知されるようになったことから、1969（昭和44）年には社名を「山本ビニター株式会社」へ改称しました。

ビニール加工に始まった高周波技術は、木材用高周波加工装置として集成材の接着加工にも応用され、新たな産業分野の開拓につながりました。さらに、1977（昭和52）年には京都大学との「がん治療の温熱療法装置」の共同開発がスタート。開発には多大な労力と開発費を投入しましたが、1984（昭和59）年、医療機器として正式承認され、本格的に医療機器分野に参入することになりました。

高周波メーカーとしての基盤を確立した山本ビニターは、高周波・マイクロ波加熱技術のさらなる高度化と応用領域の拡大に取り組みました。1992年（平成4年）にはコーポレートマークを「VINITA」に一新し、末尾の「A」を前進を表す「Λ」とすることで、「常に一歩前進」の精神を込めました。高周波を核とした加熱技術で社会に貢献する、開発主導型企業への姿勢を明確にしました。

1997（平成9）年、山本泰司が代表取締役社長に就任し、経営体制を刷新。技術開発・商品開発を軸に、新分野・新事業の開拓を推進しました。高周波蒸気複合乾燥装置「ディーウェル」や食品解凍装置「テンパトロン」などを開発し、高周波・マイクロ波加熱技術の用途拡張と新市場の創出を進めました。

また、大出力発振器の開発に着手し、世界最大出力300kWを独自開発に成功。プラスチックや木材・食品分野における装置の大型化や実績のない新素材への対応を重ねる中で、顧客ごとの加熱課題に向き合う開発力が磨かれ、後のソリューションビジネスへとつながる技術基盤が築かれていきました。

長年にわたり培ってきた高周波・マイクロ波加熱技術を礎に、山本ビニターは「装置をつくるメーカー」から、「高周波・マイクロ波加熱によって課題を解決するソリューションカンパニー」へと進化を遂げました。

次なる発展に向け、試験設備を拡充してテストラボの設立を進めるとともに、電磁界シミュレーションなどの解析技術を取り入れ、開発体制を強化しました。これらの取り組みを基盤に、カーボンニュートラルをはじめとする社会課題を背景としたプロダクトアウト型の開発に商品開発センターが主体となって着手し、2022年にはフラッグシップモデル「Vシリーズ」を発売しました。

今後は、新たな市場の開拓やグローバルな展開にも挑み、高周波・マイクロ波加熱による価値創出を通じて産業の未来を支え続けていきます。